外国語学研究科

修了の要件

次の要件を満たすことにより、修士（英語コミュニケーション）の学位が授与されます。

【1】原則として2年間の在籍*

【2】 所定の32単位以上の修得

【3】修士論文または課題研究の提出・審査の合格

【4】最終試験合格

＊優れた業績をあげた場合、1年間の在籍で修了も可能。

学費・諸費（2021年度）

学費・諸費／年次			1年次		2年次
			入学時	後期（10月）	前期（4月）	後期（10月）
外国語学研究科	学費	入学金	200,000円
		授業料	316,000円	316,000円	319,000円	319,000円
		施設費	100,000円
		維持管理費	40,000円	40,000円	40,000円	40,000円
		演習費	25,000円	25,000円	25,000円	25,000円
		小計	681,000円	381,000円	384,000円	384,000円
	諸費	学生教育研究災害傷害保険料等	1,740円		340円
		小計	1,740円		340円
	合計		682,740円	381,000円	384,340円	384,000円

※外国語学研究科で外部実習を行う方については、別途実習費が必要です。

※優れた業績を上げ1年で修了を認められた方、1年在籍学生で修了を認められた方については、特別研究指導費として、300,000円を納入していただきます。

※上記の他に教科書、参考書、教材などの費用がかかります。

※専修免許申請の際には、免許申請手数料が別途必要です。

※学費、諸費は変更になる場合があります。詳しくは学生募集要項にてご確認ください。

修了後の進路

修了生の進路として、次のような分野や職種への就職、再就職、転職、あるいは博士課程への進学が想定されます。

●国際機関職員、国際的活動を行うNGOなどの職員、在外大使館の専門調査官、自治体やNPOの国際交流部門の職員、国際取引部門の一般企業人（航空会社、IT関連） など

●英語圏地域を対象とするジャーナリスト、民間の研究所所員、外資系企業社員、多国籍企業の社員、旅行会社の企画専門スタッフ など

●中学校、高等学校、大学、その他の教育機関の英語教員、国際理解教育や英語活動を担当できる小学校教員、教育産業の企業人 など

●関連分野の博士課程への進学者 など

厚生労働省の教育訓練給付金制度について

厚生労働省が指定する教育訓練給付金の対象講座。(指定期間R2.10.1～R5.9.30)

・厚生労働省の定める条件を満たしていれば、大学院修了後に給付金（給付率2割・上限額10万円）が受けられます。